2010年8月16日
屈折矯正手術のガイドライン、第6次答申について（日本眼科学会）
眼鏡をかけ、カメラを手にしたはずの日本人にとって、
放射状角膜切開手術に始まった屈折矯正近視手術の進歩は、まさに日進月歩の感がある。
わが国が西洋から新技術を取り入れる,新取の機運が高いのは明治維新以来である。
今回（平成22年2月）屈折矯正手術のガイドラインの第6次答申が行われ、有水晶体眼内レンズ手術が、屈折矯正手術として追加された。
有水晶体眼内レンズ手術は、1995年にロシアのフィヨドロフ博士が考案し、米国のスター社がレンズの製造・販売を開始した経緯があった。
強度近視の角膜屈折手術に伴う,高次不正乱視成分対策や角膜厚が薄い症例に有効で、矯正精度が高い。わが国で多くの白内障手術を手がける眼科手術医にとって、活躍が期待される新しい分野が開かれた。
しかしながら、近視手術を受ける患者の側に立つと、レーシック後の角膜拡張症に次ぐ、術後感染性眼内炎と言う、角膜移植を受けても視力が戻らない、真の失明に通じる可能性が開けた事になる。術後感染性眼内炎は、非常に稀ではあるが、白内障手術の無水晶体眼内レンズ手術の際に起きている。白内障の状態から患者を救うためやむない手段と考えられてきた。
今回の答申もそれらの点を意識し、留意した個所が見受けられる様に思う。意識した個所としては、術前スクリーニングにおいて、手術適応の可否について慎重を期すとした上で、「術者に求められる高度バリアプレコーションズの遵守」とある。
屈折異常を除けば、強度近視とはいえど健常眼を、術後感染性眼内炎で失ってもよいのであろうか。日本眼科学会会員として、同時に近視手術を先駆けて受けた医師として、答申に至る過程の議論に大きな関心があり、おそらく大勢の会員の先生方も、機会があったら知りたいはずである。
一方、慎重を期したと考え得る個所として、「内眼手術であるので、両眼同時ではなく、片眼ずつの施術を原則とする。手術の間隔としては、少なくとも3日以上を開ける事が望ましい。」とある。しかしながら、近視手術としての有水晶体眼内レンズ手術で術後感染性眼内炎による失明例が1名でも発生したら、失明した患者のダメージは計り知れず、しかも近視手術で失明！の大見出しが、マスコミにより取り上げられ、近視手術に与える悪影響は甚大である。
2009年11月の銀座レーシック事件は、記憶に新しいが、事件の本質は、使い捨て部品である刃の使い回しであったにもかかわらず、レーシック手術が危ないかの如く喧伝され、年間40～50万人もの人々が受けていた近視手術自体が、マスコミによる「消火活動」を受けてしまった。
火種を見極めない放水で、近視手術は水浸し状態になった。此の上、近視手術で失明！の大見出しとなれば、近視手術自体の普及に更に大きなブレーキがかかる。近視手術を推進する者にとっては、運を天に任す状況に追い込まれた感がある。
